FUTURE PANELDISCUSSION

機械・インフラ分野

発電事業、電力・ガス・水の供給、鉄道、物流インフラなど、生活に欠かせない社会インフラの長期安定的な提供により、より良い暮らしづくりや国づくりに貢献しています。大型プラント、海洋エネルギー開発、船舶、航空、鉄道、自動車、鉱山・建設・産業機械など幅広い分野で、販売、金融・リース、輸送・物流、事業投資などを行っています。

先端への挑戦を繰り広げ、
より良い暮らしづくりや
国づくりに貢献していく。

  • 大橋直樹NAOKI OHASHIモビリティ第一本部 戦略企画室
    2006年入社/環境情報学部 卒
  • 寺木崇純TAKASUMI TERAKIモビリティ第二本部 戦略企画室
    2003年入社/法学部 卒

現在の仕事は?積み重ねてきた現場での経験が今に。

寺木
機械・インフラ分野は、自動車や鉄道などの陸を中心としたビジネスを担うモビリティ第一本部、船舶、航空、鉄道リースなど海と空と陸の一部を担うモビリティ第二本部と発電事業や大型プラント、港湾や空港などの物流インフラを担うプロジェクト本部の3本部で構成されています。その中で私はモビリティ第二本部の戦略企画室、大橋さんはモビリティ第一本部の戦略企画室に所属しています。
大橋
戦略企画室は事業計画の策定、PDCAを通じた計画のレビュー、各案件支援、次世代ビジネス推進支援など、俯瞰した広い視点が必要ですよね?
寺木
そうですね。本部経営を意識した「経営者視点」、他本部との垣根を越える「全社視点」が求められます。ですが、そのバックボーンにあるのは営業の最前線における経験です
大橋
現場を知り、そこで働く人々の思いを肌で感じているからこそ決して机上の空論にならない戦略や支援になるのだと思います。
寺木
私自身、入社以来ほとんどの期間、船舶関連の営業に取り組んできました。約3年間駐在した四国では瀬戸内の海事クラスターの中にどっぷりと浸かり、連日の面談や会食を通じたお客さんとの関係作りを行い、年間100泊以上をホテルで生活。そのような中で四国の一族経営企業である顧客と共に会社の将来を考え、様々な関係者と議論をし、案件成約に繋がった経験は忘れられない思い出です。四国駐在の前は海底資源開発のための海洋石油・ガス生産設備やLNG船を国内外のエネルギー会社に売り込んでいたので、世界有数の海運会社や造船所・機器メーカーから地方の銀行や船社の方々まで、業界の隅々まで知ることができました。
大橋
私は昨年まで交通プロジェクト部でブラジルの貨物鉄道輸送事業に携わっていました。ブラジルの鉄道は米国に比べ40年遅れていると言われていましたが、米国で培った当社の貨車リース事業ネットワークを活かして鉄道専門コンサルをリテインし、改善案を経営陣に提案。数年かけて一つひとつ着実に実行していきました。現場の中では数々の問題が生じますが、議論をし、思いを伝え、進んでいった結果、事故の回避、削減はもちろん自社単独では到底なしえないスピードで運行状況が改善されているとの社員の声を多く聞くことができました。現場で取り組んだ一つひとつのチャレンジが私の大きな財産になっています。

機械・インフラ分野の強みと特徴は?新たな価値をつくっていける基盤がある。

寺木
当分野の強みは長年の実業を通じて培った業界での顧客やパートナーとのネットワーク。また、現場に深く入り込んでいるため、地場に精通し、各種事業のノウハウを有していることだと思います。
大橋
製造、販売、金融、サービス、輸送事業などバリューチェーンの至るところに刺さり込んでいるので、それは強いですよね。
寺木
しかも、それが世界に広がっています。事業基盤となるリアルな現場は世界約60拠点、約150社にも及んでいます。
大橋
そのようなネットワークや他本部との連携により、モビリティ×ICT、モビリティ×エネルギーマネジメントなど産業の垣根を越えて新たな取組が可能となっています。
寺木
昨年より本部名を「機械・輸送システム本部」から「モビリティ本部」に変更しましたが、従来からの取組に加え、最近では、乗り物の制御システムの開発受託や電気自動車、カーシェアリング、駅事業、そして作業用パワーアシストスーツ、人工衛星周辺のサービスなど新たな取り組みが行われており、そこで培われたノウハウと機能をもとに、地下から宇宙までのあらゆる場面で乗り物と乗り物、工夫と発想をつなぐことで新たな価値を創出できると考えています。

機械・インフラ分野における最先端の取り組みは?宇宙、自動車、鉄道・・・無数の挑戦。

寺木
まず挙げられるのは、従来、国や公的機関主導で開発が進められてきた宇宙空間にスタートアップ企業を含む民間企業が参入しており、当社としてもJAXAより国際宇宙ステーション「きぼう」日本実験棟からの超小型衛星放出サービスの事業者として選定されました。他本部でも宇宙衛星事業に取り組んでおり、成長が期待される宇宙関連事業においても当社らしいビジネスを展開していきたいと関係者間で構想しています。
大橋
モビリティですと、「CASE(※)」が象徴する革新技術をベースにクルマは「所有から利用」へと変化し、従来の自動車販売モデルからサービス化が進展していくと考え、シンガポールにてカーシェア事業の経営に参画しました。欧州では電動バス製造会社やEV開発に欠かせない電池パックの製造会社に相次ぎ出資した他、チリでは昨年、現地最大手のオペレーティングリース・レンタル事業会社に出資参画するなど、先端分野での取り組みを世界中で拡大しています。
寺木
鉄道関係でも様々な挑戦を行っているよね?
大橋
海外での駅事業開拓を見据え、アトレ初の海外事業となる台湾アトレを共同で開業させた他、英国やブラジルでの旅客鉄道事業を通じて得た「場」や利用者との接点と顧客データを活用した新たなモビリティサービスにも取り組んでいます。
寺木
建設機械、鉱山機械関係では機械のデジタル化や自動化が急速に進展しており、そこにも取り組んでいるよね?
大橋
はい。鉱山操業や建設現場のデジタル化を進めていくため、豪州で建機の半自動運転化を進める事業会社へも出資参画しました。
寺木
今、挙がったのはあくまで一例。当分野ではこれからを見据え、今この時も様々な領域で挑戦が繰り広げられています。

※Connected, Autonomous, Shared, Electricの略。
自動車を中心とするモビリティ分野の変革を象徴するキーワード。

機械・インフラ分野の可能性と未来は?大きな可能性を拓くのは、新しい発想。

寺木
世界の経済成長や人口増加に伴い、今後ますます物流や人流は増加し、複雑になっていくはずです。そして、それに対応するインフラやサービスへの需要は高まっていくことが想定されます。
大橋
大きな可能性が存在する分野だと私も思います。しかし、その新たなマーケットを狙って、様々な企業が参入してきており、変化が早く、競争が激しい分野だとも感じています。
寺木
そうだね。そこでは常に新しい発想が求められる。
大橋
三井物産は現在、Digital Transformation、DTに注力していますが、そのような先端を取り込み、どのような新しい絵を描いていけるかだと思います。三井物産には長年培ってきたネットワークやアセットという強みが存在しています。その強みを活かして、モビリティ事業の未来、世界の未来を創造していく仲間と出会いたい。
寺木
地下から宇宙まで、乗り物と乗り物を、機能とノウハウを、工夫や発想をつなぎ、パートナーとともに新たな価値を生み出すことで、世界をより便利に、快適にしていく。その実現には志を持った若い力がどうしても必要だと私も感じています。
大橋
私たちと共に挑戦していきましょう!