デジタルの力で新たな価値を創る

グローバル・グループネットワークを生かし、
新たな価値創造に挑戦したい
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田村 覚
Satoru TAMURA
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デジタル総合戦略部データマネジメント室兼DX人材開発室
通信会社などを経て三井物産にキャリア入社、CE(Corporate Excellence)業務に従事。コアスキルはデータ活用、プロジェクトマネジメント、人材開発など。経営学修士。
三井物産では、リアルな現場力とデジタルの力を融合し、社会に新たな価値を提供する挑戦が進んでいます。デジタル領域の専門性を活かし、グローバルな現場と連携しながら全社的なデータ活用をリードする田村覚さんに、キャリアの軌跡と「世界中の未来をつくる」ための想いについて伺いました。
“支援”から“当事者”へ デジタルのプロとして事業を推進したい
大学院では経営システム科学を専攻し、その後は通信会社にて、企業向けのデジタルマーケティングやデータ分析を通じたDX支援に携わりました。多くの業界での実績を重ねる一方、次第に「自分の手でビジネスを動かしたい」という思いが強くなっていきました。
だからこそ、リアルな現場を世界中に持ち、デジタル活用に力を入れていた三井物産に魅力を感じ、転職を決意しました。
入社後に配属されたのは、「データドリブン経営戦略室」。単なる戦略立案にとどまらず、少数精鋭で構想から現場での実行まで担う全社のデータドリブン経営の中心となる組織です。あるべき姿の定義に加え、具体的なプランを描き、現場と連携して実行まで推進していくことに面白さを感じました。

数字の裏側にある“現場”を知ることが、変革の起点になる
これまで海運・金融・ウェルネスなど様々な分野でデータ活用プロジェクトに関わってきましたが、なかでも印象的だったのが米国での発電量予測プロジェクトです。
データからは見えてこない課題が、現場を訪れることで次々と浮かび上がってきました。発電装置の汚れや劣化状況、環境の微妙な変化、オペレーションの実態――こうした「現場のリアル」から大きな気づきを得たことで、発電量予測の精度向上にとどまらず、現場のオペレーション変革まで踏み込むことができました。さらに、同様のテーマに取り組むアジア地域の関係会社と連携し、予測モデルの改良と、応用可能性の検討にも取り組みました。その結果、トレーディングの収益改善に加え、他地域や周辺領域へのデータ活用の横展開にもつなげることができました。
三井物産が持つグローバル・ネットワークと人材の力を実感する、大きな経験となりました。

リアル×デジタルで世界中の未来をつくる
当社のミッションは、「世界中の未来をつくる」です。私自身もこれまでの経験を通じて、デジタルはあくまで手段であり、AIやデータの力を借りながら「地球と人びとの豊かな明日をどのように実現していくか」が重要であると感じています。
三井物産が持つ貴重な現場力=Operational Technology(商品知識、ビジネス知見、営業力、物流機能、法務、人事など商社ノウハウ全て)にデジタルの力を加えることで、生産性向上や新規ビジネスの創出を通じ、世界中の未来をつくることに貢献できると確信しています。
入社動機でも述べたとおり、私はデジタルを強みに、リアルと向き合いながら、世界の未来を切り拓くビジネスパーソンを目指していきたいと考えています。
“点”を“面”に グローバル・グループ
ネットワークによる価値創造へ
これまではプロジェクトごとのDX推進が中心でしたが、これからはその経験をつなげ、「グループ全体を”面”で支える」挑戦をしていきたいと考えています。
三井物産の連結関係会社は約500社、連結従業員数は5万5千人超であり、この世界中に展開する事業ネットワークが持つ情報やデータは、当社だからこそアクセスできる貴重な資産であり、独自の視点で世の中の動きを把握・分析することが可能になると考えています。財務データだけでなく、オペレーショナルデータまで含めてつなげていくことで、当社経営に活かすことはもちろん、ステークホルダーにとって新たな価値を提供できると考えています。
もちろん、これは簡単な取組みではありません。だからこそ、セキュリティデータなど共通化できる領域から着実に進めていき、三井物産だからこそ創出できるコングロマリット・プレミアムに挑戦します。

グローバルで戦えるデジタル経営人材になる
グローバル・グループネットワークによる価値創造を実現するためには、デジタルの基礎となるITやデータに関する知見に加え、大規模なプロジェクトを推進する現場経験、多様な人材や会社をつなぐためのグローバルでの人材育成・組織運営の経験などが必要と考えています。
三井物産は、実践の舞台となるリアルな現場に加え、能力を高めるための人材育成環境も整っています。私自身も、ペンシルベニア大学のWharton Schoolにて、データ・AIを経営戦略に活かすための知見を深める機会を得ました。こういった制度も活用しながら、当社で幅広い経験を積むことで、グローバルに通用するデジタル経営人材を目指します。